CoinPost考察

  • 2018.07.18

ビットコイン価格高騰の裏側を探る|仮想通貨相場の最注目日程一覧も掲載

ビットコイン価格高騰の裏側 仮想通貨ビットコインは18日、前日まで続いていた上昇ムードを継続して、急進。 日本円建で80万円、USD建で7000ドルの節目を突破した。上昇ムードの裏側には、複数のプラス材料とチャートの動きがあり、今回は海外有識者の発言を交え解説している。 仮想通貨ビットコインは18日、前日まで続いていた上昇ムードを継続するようにして、さらに急進しました。 昨日時点で、月初来最高値を […]

  • 2018.07.17

ビットコイン価格高騰を促した2つの要因と仮想通貨市場のトレンド変化

仮想通貨市場の変化 ビットコイン価格が75万円を超え、前日比で6%の高騰となっている他、アルトコイン市場にも活気が戻り、全面高に。 仮想通貨市場高騰の理由を、チャートと米国の動き、重要ファンダから考察しました。 SECとは 米証券取引委員会(SEC)は、インサイダー取引や相場操縦など不公正取引に対する「処分権限」を有しており、司法に準じる権限を持った強力な独立機関である。 CoinPost:仮想通 […]

  • 2018.07.11

ビットコイン7月最安値更新・パラボリックが売り転換に|仮想通貨市況

仮想通貨市場 ビットコイン価格が急落し、一時70万円を割るなど、7月の最安値を更新。長期チャートにて、パラボリック上で7月2日から続いていた上昇トレンドが、7月10日からの下落で、転換し下落トレンド入りに。 仮想通貨市場 本日の値動き 出典:CryptoWach 昨日からのビットコイン(BTC/JPY,bitFlyer)の値動きを振り返ると、日本時間7月10日の朝方に74万円台後半をつけた後、そこ […]

  • 2018.07.04

7/4(水)|堅調な推移を見せていた市場が急反落、Binanceの緊急メンテナンスが相場に影響か

仮想通貨市場 昨日まで堅調に推移していた仮想通貨市場は、本日4日に入る時点でビットコイン価格が下落方向に傾き、バイナンスでの異常取引→緊急メンテナンスが引き金となり一時、約73万円から2万円近く急反落。時価総額上位の中ではNEOが、非中央集権を仄めかすツイートを行ったことで高騰に結びつきました。 仮想通貨関連株 米中貿易摩擦の影響で依然として地合いの悪い中、一時695円まで続伸していたマネックスグ […]

  • 2018.07.04

米仮想通貨取引所Coinbase:日本進出の舞台裏と展望を語る

Nikkei Fintech ConferenceにCoinPost編集部も参加 今最も注目を集めるFintech界の著名人が集まり7月2日講演が行なわれました。今回はその中でもCoinbase社の発表内容をまとめさせていただきました。 米最大級仮想通貨取引所Coinbaseが日本市場に参入する背景 Coinbaseのグローバルビジネスディベロップメント、ディレクターであるSam Rosenblu […]

  • 2018.07.03

7/3(火)|ビットコインの値動きとドミナンスに変化、上昇トレンド維持に期待の声

仮想通貨市場 仮想通貨市場は、ビットコインの価格高騰がアルトコイン市場に波及する形で軒並み高騰し、トレンドの変化が囁かれる。実際にドミナンスやBTCの価格推移に変化が生じており、今後の動き次第では上昇トレンドを維持できる可能性もでてきました。 仮想通貨関連株 仮想通貨市場が全面高となったことを受けて、逆行高となったマネックスグループ(8698)は、仮想通貨取引所への取り締まりが強化される中、財務基 […]

  • 2018.07.03

仮想通貨価格上昇トレンドに転換か|考えられる3つの要因

仮想通貨トレンドが変化か? 5月半ばから下落し、低迷していた仮想通貨の価格ですが、6月末から反転し、7月2日夜半にもさらに価格が上昇する展開に。直近で考えられる3つの要因を考察しました。 5月半ばから下落し、低迷していた仮想通貨の価格ですが、6月末から反転し、7月2日夜半にもさらに価格が上昇する展開となっています。 価格上昇に寄与した要因として、次の3つが考えられます。 Coinbase 社 機関 […]

  • 2018.07.02

7/2(火)|韓国大手Bithumbの取引高急増でネム(XEM)が急騰、韓国プレミアムを彷彿

仮想通貨市場 Bithumbの取引高が世界のXEMマーケットシェアの30%越えを記録。韓国の取引所Bithumbで一時高騰したネム(XEM)は、日本の取引所Zaifと比較して、最大9.2%もの乖離が見られ、韓国プレミアムを彷彿とさせている。 仮想通貨関連株 米国が対中制裁で追加関税を検討するなか、米朝貿易摩擦の激化による影響で、2015年に発生した「チャイナショック」の再来の警戒感が広がり、日経平 […]